補聴器の修理は、購入した販売店に補聴器を持ち込んで修理を依頼します。補聴器はスマホのようにメーカー以外の修理店はありません。 販売店は補聴器をメーカーに送り、メーカーは補聴器の破損具合から修理費を算出します。
お客様が金額に納得されたら修理を初め、およそ10日間から2週間ほどで使用者の下に戻ってきます。
補聴器の修理費用について
補聴器の修理料金は無償修理であれば0円、有償修理であれば2万円から6万円ほどです。無償修理から詳しくご説明します。
無償修理の場合
基本的にほとんどの補聴器に保証制度が設けられていて、保証期間内の自然故障であれば無償修理の対象です。
無償保証期間はメーカーや器種によって違いますが、購入後1年から3年未満であることが多いです。
高価な器種ほど保証期間が長く手厚い傾向にあります。
有償修理の場合
保証期間終了している、またはお客様の過失で補聴器が破損した場合は有償修理となります。
修理費用は各メーカーによって異なりますが、破損具合と購入後の年数で修理費用を算出します。基本的に年数が経過している補聴器ほど修理費用が高いです。
また、補聴器の修理に消費税はかかりませんが、部品交換は課税となることもあります。 有償修理は上限額を定めているメーカーも多いです。
6大補聴器メーカーの上限額をまとめましたので、ご参考にして頂けますと幸いです。
6大補聴器メーカー有償修理の上限額
シーメンスシグニア補聴器:お買い上げ日から4年目までは2万4千円、5年目以降は4万円を上限。
GNリサウンド:お買い上げ日から4年目までは1回につき4万円を上限。
スターキー:お買い上げ日から5年目までは最大3万円を上限。器種によっては対象外。
ワイデックス:お買い上げ日から4年目までは最大2万円を上限。(アンプ込み上限5万円)
フォナック:お買い上げ日から4年目まで最大4万2千円を上限。
オーティコン:お買い上げ日から5年目以内は上限3万3千円、5年目以降は約5万5千円を上限。
※メーカーや器種によって条件が異なります。詳細は販売店にお問合せください。
補聴器の修理代金は補助金や医療費控除の対象か
身体障害者支援法に定められた聴力が規定以下で、障害者手帳を取得されている方は補聴器の修理代金も補助金の対象です。購入費用同様に修理代金も1割負担となります。
医療費控除の申請に関してですが、補聴器の修理代金は原則として医療費控除の対象外です。ただ、各税務署の判断によって異なります。詳細はお住まいの税務署にお問合せください。
まとめ
補聴器の修理で多いのは汗や水分浸透によるレシーバーとマイクの故障です。マイクやレシーバーは保証期間内であれば無償修理で対応してくれます。
しかし、自然故障が否かといった点は最終的にはメーカー側が補聴器を分解したときの判断によります。
補聴器の寿命を延ばすためにも、日ごろのメンテナンスが大切です。