きこえのお助け隊は、訪問型の補聴器専門店です。20年に亘り補聴器を販売してきた歴史を持ち、累計販売台数10万台を達成しました。
新潟に直接お店はございませんが、新潟県のお客様には訪問サービスにて補聴器の販売を行っております。
訪問で補聴器を購入するメリット
新潟で補聴器をお探しの皆様へ、なぜ補聴器の購入に訪問サービスが最適なのか、お伝えいたします。
あなたに合った最適な補聴器を提供できる
訪問サービスでは、専門の補聴器技能者がご自宅やお好きな場所に訪れ、あなたの聴力状態を詳しく調査します。
この個別のアプローチにより、最適な補聴器を選定し、調整することができます。あなたのライフスタイルや特別なニーズに合わせたカスタマイズを実現します。
ストレスなしで相談できる
自宅での訪問サービスは、リラックスした環境で補聴器について話すことができます。クリニックや店舗への移動のストレスから解放され、専門家とのコミュニケーションがスムーズに行えます。
また、家族や友人と共に補聴器に関することを話し合うことも容易です。
聴力測定
スタッフが聴力測定用の機械をお持ちしますので、訪問サービスでも聴力測定を行えます。自宅でのテストにより、あなたの日常状況における聴力の問題を詳しく理解できます。
アフターサポートが充実
補聴器の購入後も安心です。訪問サービスが提供するアフターサポートにより、補聴器の調整、修理、メンテナンスなどがスムーズに行えます。あなたの補聴器が最適な状態を保つために、専門家がサポートします。
交通の負担軽減できる
新潟にお住まいの方々にとって、補聴器の訪問サービスは交通の負担を軽減します。移動が難しい場合でも、専門家が自宅まで訪れてサポートするため、ストレスを最小限に抑えられます。
新潟県※全域無料出張訪問します
県庁所在地である新潟市を中心として※全域訪問対応させて頂きます。訪問場所はご自宅だけでなく、病院や高齢者施設にもお伺いできますのでお気軽にご相談ください。
※離島は除く
安心して購入頂くために
きこえのお助け隊は、お客様に補聴器の効果に納得してから購入に進んで頂くために次のサービスを行っています。 ※２週間レンタルと30日間返品はどちらか１つのサービスです。
２週間無料補聴器お試し
「本当に自分に合うのかな？」「購入後に後悔したくないな」と考えている方に好評なサービスです。 お客様に後悔させたくない、そんな思いから２週間無料貸出を行っています。
30日間返品保証
購入後30日以内であれば、補聴器を毎日使用していても返品可能です。 金額以上に効果を感じなければお気軽に返品ください。
新潟県では補聴器購入対する補助金が支給されます
※お願い※
市区町村によって条件がございます。必ずご自身で市区町村にご確認ください。
補聴器購入時の補助金が利用できる場合があります。
自治体独自の助成金制度とは
補聴器の購入費用の一部を補助してくれる制度です。基本的に、高齢者の方が公的な助成金制度を利用して補聴器を購入する場合、身体障害者総合支援法の補装具費支給制度を利用する他ありませんでした。しかし、障害者総合支援法の条件は厳しく、よほど重度難聴でなければ適応されません。
≫その他の補助金制度について「補聴器は保険の対象？購入時の給付制度についてご紹介！」はこちら
そこで、各自治体が障害者総合支援法に該当しない高齢者を対象に、補聴器購入に対する支援を行っています。身体障害者総合支援法よりも条件が厳しくないため、自治体独自の助成金制度は比較的に申請しやすいです。
また子どもの難聴は異なります、子供の難聴に関する補聴器補助金制度についてはお住まいの市区町村にお問い合わせください。
※2024年9月10日現在
補聴器購入費の助成金制度がある自治体一覧
※スマホの方は横にスクロールできます。
| 市区町村 | 助成限度額 | 対象年齢 | 条件（一部） |
|---|---|---|---|
| 新潟市 | 購入費の2分の1以内（上限25,000円） | 50歳以上74歳以下 | 両耳の聴力レベルが、それぞれ40デシベル以上の方。ただし、医師が補聴器の装用を必要と認めた方はこの限りではありません。 市税の滞納がない方 |
| 五泉市 | 生活保護世帯又は市民税非課税世帯に属する助成対象者：補聴器購入費の額（上限5万円） 上記以外の助成対象者:購入費の2分の1以内（上限30,000円） |
18歳以上 | 五泉市内に住所を有していること 両耳の聴力レベルが30デシベル以上で、身体障害者手帳（聴覚障害）の交付の対象とならないこと。 |
| 阿賀野市 | 購入費の2分の1以内（上限30,000円） | 18歳以上 | 両耳の聴力レベルがそれぞれ30デシベル以上の方 医師に補聴器の装用が特に必要と判断された方 |
| 阿賀町 | 住民税が非課税の方：購入費の2分の1以内（上限50,000円） 住民税が課税の方：購入費の2分の1以内（上限30,000円） |
18歳以上 | 阿賀町に住所がある18歳以上の方 身体障害者手帳（聴覚障害）の交付を受けていない方 |
| 佐渡市 | 生活保護世帯・市民税非課税世帯：購入費の額（上限5万円） 市民税課税世帯：購入費の2分の1以内（上限25,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30デシベル以上の方 補聴器の装用により、コミュニケーション能力の向上について、一定の効果が期待されると医師が判断する方 |
| 村上市 | 生活保護世帯または市民税非課税世帯に属する助成対象者：補聴器購入費の額（上限50,000円） 市民税課税世帯に属する助成対象者：補聴器購入費の額に2分の1を乗じて得た額（上限25,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが40 デシベル以上の人。ただし、医師が装用の必要を認めた場合は、40デシベル未満も対象とします。 身体障害者手帳の交付対象とならない人 |
| 新発田市 | 生活保護世帯の方、市・県民税非課税世帯の方：補聴器購入費の額（上限50,000円） 上記以外の世帯の方：購入費の1／2（上限30,000円） |
18歳以上 | 新発田市内に住所を有する18歳以上の方 両耳の聴力レベルが30デシベル以上で身体障害者手帳の交付対象とならない方または医師が補聴器装用を必要と認めた方 |
| 関川村 | 生活保護世帯・村県民税非課税世帯：補聴器購入費の額（上限50,000円） 村県民税課税世帯：購入費の1／2（上限25,000円） |
18歳以上 | 関川村内に住所がある１８歳以上の人。 両耳の聴力レベルが40デシベル以上で、身体障害者手帳の交付の対象とならない人。なお、医師が装用の必要を認めた場合は、40デシベル未満も対象となります。 |
| 胎内市 | 生活保護世帯：購入費の額（上限70,000円） 住民税非課税世帯：購入費の額（上限50,000円） 住民税課税世帯：購入費の2分の1（上限25,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30デシベル以上の方 医師が補聴器の装用を必要と認めた方 |
| 聖籠町 | 非課税世帯：補聴器購入費用の1/2（上限80,000円） 課税世帯：補聴器購入費用の1/2（上限40,000円） |
18歳以上 | 聖籠町内に住所を有する方 両耳の聴力レベルが30デシベル以上で、身体障害者手帳の交付の対象とならない方 |
| 粟島浦村 | 補聴器購入費用の1/2（上限30,000円） | 18歳以上 | 両耳の聴力レベルがそれぞれ30デシベル以上の者。 医師に補聴器の装用が特に必要と判断された者。 |
| 弥彦村 | 生活保護世帯及び住民税非課税世帯：補聴器購入費用の1/2（上限50,000円） 住民税課税世帯：補聴器購入費用の1/2（上限30,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30デシベル以上の者 医師に補聴器の装用が特に必要と判断された者 |
| 三条市 | 生活保護世帯又は市民税・非課税世帯の方：購入費の額（上限50,000円） 上記以外の方：補聴器購入費用の1/2（上限25,000円） |
50歳以上 | 片耳の聴力レベルが40デシベル以上の方 認定補聴器技能者による適合調整又は耳鼻科医の診察を受けた上で1週間以上の試聴を実施した方 |
| 燕市 | 生活保護世帯、市町村民税非課税世帯は補聴器購入費の10分の10（上限額50,000円） 市町村民税課税世帯は補聴器購入費の2分の1（上限額30,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルがそれぞれ30デシベル以上の人、または、医師が補聴器装用の必要を認めた人 市税等に滞納がない人 |
| 加茂市 | 市民税課税世帯：購入費の額の１/２（上限額25,000円） 生活保護世帯・市民税非課税世帯 ：購入費の額（上限額50,000円） |
18歳以上 | 片耳の聴力レベルが４０デシベル以上の方、または医師が補聴器の装用を必要と認めた方。 補聴器の装用により、コミュニケーション能力の向上について一定の効果が期待できると医師が判断した方 |
| 田上町 | 生活保護世帯・町民税非課税世帯：購入費の額（上限額50,000円） 町民税課税世帯：購入費の2分の1（上限額30,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30デシベル以上の方、又は医師が補聴器装用を必要と認めた方 町民税所得割額の最多納税者が46万円未満の世帯 |
| 長岡市 | 補聴器購入費の２分の1の額（2万5千円上限） | 50歳以上74歳以下 | 両耳の聴力レベルがそれぞれ40デシベル以上の者 その聴力の低下が、聴覚障害の身体障害者手帳の交付の対象とならない程度である者 |
| 小千谷市 | 生活保護世帯・市民税非課税世帯：購入費の額（上限5万円） 市民税課税世帯：購入費の1/2の額（上限3万円） |
50歳以上 | 片耳の聴力レベルが40デシベル以上の方、又は医師が補聴器装用を必要と認めた方 補聴器の装用により、コミュニケーション力の向上に一定以上の効果が期待できると医師が判断する方 |
| 柏崎市 | 生活保護世帯・市民税非課税世帯 ：補聴器の購入に要する経費（上限50,000円） 市民税課税世帯 ：補聴器の購入に要する経費の2分の1の額（上限25,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30デシベル以上の方 補聴器の装用により、コミュニケーション能力の向上に一定の効果があると医師に判断された方 |
| 見附市 | 補聴器購入費の２分の1の額（2万5千円上限） | 50歳以上 | 一側耳の聴力レベルが40デシベル以上の者。ただし、医師が補聴器の装用を必要と認めた場合は、この限りでない。 補聴器の装用により、コミュニケーション能力の向上について一定の効果が期待できると医師が判断する者 |
| 出雲崎町 | 生活保護世帯 ：補聴器の購入に要する経費（上限100,000円） その他：購入費の1/2の額（上限50,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルがそれぞれ30デシベル以上の者 医師に補聴器の装用が特に必要と判断された者 |
| 刈羽村 | 生活保護世帯 ：補聴器の購入に要する経費（上限100,000円） 住民税非課税世帯：購入費の1/2の額（上限50,000円） 課税世帯：購入費の1/2の額（上限30,000円） |
18歳以上 | 18歳以上64歳以下であり、両耳の聴力レベルが30デシベル以上の者。ただし、医師が必要と認めた場合は両耳の聴力レベルが30デシベル未満の者も対象とする。 65歳以上であり、両耳の聴力レベルが50デシベル以上の者 |
| 魚沼市 | 生活保護世帯 ：補聴器の全額（上限30,000円） 市民税非課税世帯：補聴器の全額（上限30,000円） 市民税課税世帯：補聴器の2分の1の額（上限30,000円） |
18歳以上 | 身体障害者手帳の交付対象とならない方 両耳の聴力レベルが30デシベル以上の方 |
| 南魚沼市 | 生活保護世帯、または市区町村民税非課税世帯：補聴器購入費の額（上限25,000円） 市区町村民税課税世帯：補聴器購入費の2分の1の額（上限25,000円） |
50歳以上 | 両耳の聴力レベルが40デシベル以上の人か、医師が補聴器の装用を必要と認めた人 補聴器の装用により、コミュニケーション能力の維持・向上について効果が期待できると医師が判断した人 |
| 湯沢町 | 生活保護世帯及び町県民税非課税世帯 ：補聴器購入費の全額を助成（上限 5万円） 町県民税課税世帯：補聴器購入費の2分の1を助成（上限 3万円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30dB以上で身体障がい者に該当しない方 補聴器の装用により、生活上一定の効果が期待できると医師が判断した方 |
| 津南町 | 生活保護世帯又は町民税非課税世帯に属する対象者 ：補聴器の購入費の額（上限50,000円） 上記以外の助成対象者：補聴器の購入費の額に2分の1を乗じて得た額（上限30,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30デジベル以上である人または医師が補装具を装用する必要があると認めたかた 聴覚障害による身体障害者手帳の対象とならないかた |
| 十日町市 | 生活保護世帯又は市民税非課税世帯に属する助成対象者：補聴器購入費の1/2の額（上限50,000円） 上記以外の助成対象者：補聴器購入費の1/2の額（上限25,000円） |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが40デシベル以上の者 補聴器の装用により、コミュニケーション能力の向上について一定の効果が期待できると医師が判断する者。 |
| 上越市 | 基準額：52,900円 生活保護世帯：10分の10 市民税非課税世帯：10分の10 市民税課税世帯：18歳未満は10分の9、18歳以上は10分の5 |
全年齢 | 身体障害者手帳（聴覚障害）の交付対象とならない人 両耳の聴力レベルが30デシベル以上である人または医師が補聴器を装用する必要があると認めた人 |
| 妙高市 | 市民税課税世帯：購入費の1/2（上限27,950円） 市民税非課税世帯：購入費の10分の10（上限55,900円） 生活保護世帯：購入費の10分の10（上限55,900円）5 |
18歳以上 | 両耳の聴力レベルが30デシベル以上で身体障がい者手帳の交付対象とならない18歳以上の難聴者 対象者の属する世帯に市町村民税所得割額が46万円以上の方がいないこと |
| 糸魚川市 | 購入費の1/2の額（上限20,000円） | 50歳以上74歳以下 | 両側耳の聴力レベルが40デシベル以上の者。ただし、医師が本事業の趣旨を踏まえた上で補聴器の装用を必要と認めた場合は、この限りでない。 市税を滞納していない者 |
上記のように新潟内の一部の地域で補聴器購入に関する助成金制度を実施しています。ご自身が対応になるかはお住まいの市区町村の窓口までお問い合わせください。
